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文献(論文など)を探す


 最も基本的な方法は、俗に「芋づる式」と呼ばれているものです。ある文献に引用されている文献を見て、その文献に引用されている文献を見て、さらに・・・という方法です。以下、さまざまな探し方を示しますが、以下の方法で見つかった文献から「芋づる式」でさらに文献を探す手間を怠ってはいけません。

主要文献を探す

 学部生の皆さんの場合、あるテーマに関する文献を全てもれなく探すというよりは、とりあえず主要な文献だけを見つけようとするのが普通でしょう。もちろん、何が「主要」なのかは人によって判断の異なるところですが、だいたい以下の方法で「主要な」文献を見つけることができます。もちろん、「芋づる式」を併用することを忘れずに

1. 教科書・参考書の巻末・章末にある参考文献一覧を見る。この場合、自分が普段使っているものだけでなく、ほかの教科書や講義で紹介された本も図書館でチェックします。
 
2a. 法学の場合
(i) 『法律学の争点シリーズ』(『民法の争点』など。法学研究科資料室所蔵)や、『○○判例百選』などの判例集、『演習○○』『基本論点○○』『ゼミナール○○』といった「演習もの」に挙げられている参考文献一覧を見る。
(ii) 『注釈○○』『注解○○』『○○コンメンタール』を参照する。神戸大学附属図書館OPACで、検索範囲を「社会科学系」に限定して、「注釈」「注解」「コンメンタール」という語をそれぞれ検索してみてください。
(iii) (i), (ii)に示した出版物がない分野については、以下の学会誌等の最近の号を参照する。
『日本労働法学会誌』 『税法学』 『租税法研究』(有斐閣サイトで検索窓に「租税法研究」と入力) 『環境法政策学会誌』 『国際法外交雑誌』 『国際人権』 『日本国際経済法学会年報』 『法哲学年報』(有斐閣サイトで検索窓に「法哲学年報」と入力) 『法社会学』(有斐閣サイトで検索窓に「法社会学」と入力) 『法制史研究』 『Historia juris 比較法史研究』 『アメリカ法』 『日仏法学』 『日独法学』 『日本EU学会年報』
(iv) 『法律時報』毎年12月号の「学界回顧」を参照する。
(v) 新しい主要文献を見つけるため、『ジュリスト』『法律時報』『法学教室』『法学セミナー』をここ数年分見る(年末(年度末)号にその年(年度)の総目次あり)。
 
2b. 政治学の場合
 以下の学会誌等の最近の号を参照する。
『年報政治学』
『年報行政研究』 『選挙研究』 『レヴァイアサン』
『公共政策研究』 『社会政策学会年報』 『経済政策ジャーナル』 『大原社会問題研究所雑誌』
『年報自治体学』 『地方自治叢書』
『国際政治』(日本国際政治学会) 『平和研究』 『国際開発研究』
American Political Science Review American Journal of Political Science
International Studies Quarterly International Organization
Journal of Conflict Resolution Journal of Peace Research
International Interactions Conflict Management and Peace Science
International Relations of the Asia-Pacific
『日本比較政治学会年報』
『アジア研究』 『ロシア研究』 『東欧史研究』 『スラヴ研究』 『アフリカ研究』 『アメリカ研究』 『イベロアメリカ研究』
『政治思想研究』
『史学雑誌』 『歴史学研究』 『社会経済史学』 『土地制度史学』

網羅的に探す

 ゼミで発表するような場合には、「主要」文献だけでなく網羅的に文献を調べる必要が出てきます。その場合、上に示した方法に加えて、次の方法を用います。

1. 法学の場合
(i) 「法律時報文献月報検索」(オンライン版)で検索する。法学研究科資料室で利用できます。
(ii) 「国立国会図書館雑誌記事索引」で検索する(1948年以降の文献が対象)。「雑誌記事索引の検索・申込み」をクリックして下さい。こちらは、どのパソコンからでも利用できます。
「国立国会図書館雑誌記事索引」はあらゆる分野の雑誌を対象としていますので、キーワード検索したときに自然科学系の文献などもヒットしてしまいます。
(iii) 次の分野別文献目録を参照する。
(a) 次の学会誌等に掲載されている、それぞれの分野の「文献目録」(ないしそれにほぼ相当する「学界展望」)。
 『公法研究』 『租税法研究』 『公正取引』 『旬刊商事法務』 『国際商事法務』 『海法会誌』 『季刊教育法』 『年報医事法学』 『国際法外交雑誌』 『日本EU学会年報』 『アメリカ法』 『日仏法学』 『法制史研究』
 うち、『国際法外交雑誌』収録文献目録については、広島大学法学部西谷研究室作成の「国際法文献検索システム」を利用するのが簡便です。ただし、同システムで検索できるのは1999年刊行文献までなので、それ以降については『国際法外交雑誌』を参照しなければなりません。
(b) 『○○に関する雑誌文献目録』シリーズ。神戸大学附属図書館OPACで検索範囲を「社会科学系」に限定して「雑誌文献目録」と入力して検索してみてください。
(c) 『日本国憲法に関する邦文文献目録』 『戦後刑事訴訟法関係文献目録(増補版)』 『独禁法・独禁政策文献目録』 『無体財産権法文献目録』 『家族法判例・文献集成』 『家族法判例・文献集成(続編)』 『戦後労働関係法文献目録』 『国際法及国際私法論題彙輯』 『英米法研究文献目録』などが社系図書館あるいは法学研究科資料室にあります。
(iv) 『邦文法律関係記念論文集総合目録』(1988)(資料室所蔵)を参照する。記念論文集所収文献には(i), (ii), (iii)に収録されていないものが多くあります。
(v) (i)〜(iv)の対象期間後に出た文献(=ごく最近の文献)の探し方
新刊雑誌や新刊書を片っ端から調べるほかありません。新刊雑誌については資料室HPの「本日の新着」が、新着図書については神戸大学附属図書館の「OPAC最新登録情報」(社系をクリック)が便利です。
(vi)  (i)〜(iv)の対象期間以前の文献の探し方
(a) 『戦後法学文献総目録』(社系図書館所蔵)を参照する。
(b) 戦前の文献につき、『法学文献総目録』(社系図書館所蔵)を参照する。さらに、『雑誌記事索引集成』(社系図書館所蔵)の該当巻も参照する。
      
2. 政治学の場合
(i) 「国立国会図書館雑誌記事索引」で検索する(上記)。
(ii) 「法律時報文献月報検索」を法学研究科資料室で利用する(上記)。ただし、政治学文献はそれほど収録されていません。
(iii) 分野別データベースを検索する。
法政大学大原社会問題研究所「社会・労働関係論文データベース」
東欧史研究会「東欧史研究文献目録」
東京大学大学院法学政治学研究科・塩川伸明教授「ロシア・旧ソ連諸国・東欧諸国関係文献目録」
(iv) 次の学会誌等に掲載されている、それぞれの分野の「文献目録」「学界展望」を参照する。
『国際法外交雑誌』(国際政治・外交史に関する文献目録あり) 『史学雑誌』 『年報政治学』
『国際関係図書目録』(社系図書館所蔵) 国際関係の単行書を網羅的に採録。雑誌論文の検索はできません。
(v)  (i)〜(iv)が対象とする期間以降の文献(=ごく最近の文献)を探す
新刊雑誌や新刊書を片っ端から調べる(上記)。
(vi) (i)〜(iv)が対象とする期間以前の文献を探す
(a) 『○○に関する雑誌文献目録』を参照する(上記)。
(b) 『雑誌記事索引集成』(社系図書館所蔵)の該当巻を参照する。
とくに政治学の場合、雑誌でなく論文集(単行書)に掲載される文献が数多くあります。これについては、残念ながら、上記の手段を用いつつ、「芋づる式」を徹底させる以外にありません。

 繰り返しますが、こうやって見つけた文献から「芋づる式」でさらに探すことが大切です。

 
 
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