授業紹介
卒業要件算入方法
「国際公共人材育成プログラム」の授業は、履修した名称と年度によって卒業要件算入の方法が異なります。
- 平成23年度に開講された科目（下記参照）で修得した単位は、すべて卒業要件に算入されます。
- 平成24年度以降に開講される科目（科目名の冒頭に「プログラム講義」とつきます）については、以下2つの制約の下で卒業要件に算入されます。
a) 「プログラム講義」合計で20単位を上限とする。
b) 「特別講義」と合わせて30単位を超えないものとする。
詳細は、教務係からの掲示物を参照して下さい。
平成25年度後期
プログラム講義国際関係理論（使用言語：英語）
プログラム講義調査方法論（使用言語：日本語）
プログラム講義東アジアの政治（使用言語：英語）
プログラム講義Presentation Skills（使用言語：英語）
プログラム講義メディアと政治（使用言語：日本語）
平成25年度前期
プログラム講義Advanced Writing Skills（使用言語：英語）
プログラム講義地域統合論（使用言語：英語）
プログラム講義地方自治論（使用言語：日本語）
プログラム講義論文作成技法（使用言語：日本語）
平成24年度後期
プログラム講義公共選択論（使用言語：日本語）
プログラム講義調査方法論（使用言語：日本語）
プログラム講義東アジアの政治（使用言語：英語）
プログラム講義Presentation Skills（使用言語：英語）
プログラム講義メディアと政治（使用言語：日本語）
平成24年度前期
プログラム講義地域統合論（使用言語：英語）
プログラム講義地方自治論（使用言語：日本語）
プログラム講義国際コミュニケーション論（使用言語：英語）
プログラム講義Advanced Writing Skills（使用言語：英語）
プログラム講義論文作成技法（使用言語：日本語）
平成23年度後期
Advanced Writing Skills（使用言語：英語）
英語を用いた学術的な文章の書き方について、先行研究の評価やリサーチ・デザインの組み立て方なども含めて実践的に講義する。
Presentation Skills（使用言語：英語）
英語での様々なプレゼンテーションのやり方について、画像・映像の利用方法も含め、毎回の課題と授業を通じて実践的なトレーニングを行う。
調査方法論（使用言語：日本語）
行政文書や資料の収集・操作、あるいはインタビュー調査など質的データを用いた調査の方法について、実践的なトレーニングを与える少人数講義である。
公共選択論（使用言語：日本語）
現代政治学の先端的な手法や理論（たとえばpositive political economyや、EITM: empirical implications of theoretical modelsなど）について解説を加える講義である。
地方自治論（使用言語：日本語）
地方自治体における政治と行政の制度と実態について、主として政治学・行政学の視点から解説を加える。現在の日本を中心としつつ、フランスなど他国との比較を行う。
メディアと政治（使用言語：日本語）
新聞、テレビなどのマスメディア、さらにインターネットといった新たな情報媒体が、現代政治をどのように変容させているのかを論じる。主に投票や政治参加への影響といった市民の政治活動に焦点を当てる。
東アジアの政治（使用言語：英語）
中国やASEAN諸国といった東アジア・東南アジア各国の政治と、これら諸国間の関係とについて明らかにする講義である。
平成23年度前期（集中講義：8月18〜19日、22〜23日）
地域統合論（使用言語：英語）
地域統合・地域協力に関する重要概念・理論的アプローチについて講義する。また、基本的な英語プレゼンテーション技術の指導も行う。
